終戦記念日になると、マスコミが靖国神社問題を取り上げる。
そんななか、マスメディアによく登場する韓国人女性教授がいる。
反日の立場を強く示しているのだが、そうなら、なぜ日本に住み
日本の大学で仕事をしているのか?
それは、自由な発言ができる日本の方が、多く稼いで豊かな生活を
享受できるからであろう。
日本語を習得し、日本で生活してまで日本の大学教授になったのだから
この女性教授の本音は「親日」なのであろうと推測する。本心から日本が
イヤなら、日本に住んで職を得ようとするはずがない。
韓国で親日と判断されると法律違反になり、子孫まで財産を没収されて
しまうため、日本に移り反日を装い、日本人の嫌悪感を利用したビジネスを
する代表例のようなものである。反日ポリシーを示しているのであるから
韓国に帰っても叩かれずにすむので、彼女にしたら一挙両得という
わけである。
反日を利用してビジネスをしているのは、マスコミも同様である。
NHKを含めたマスコミ・芸能界に在日韓国人(2世以降含む)が
大勢いるのは良く知られている。日本人名を使用しているので
一般人にはわからない。
日本で生まれた外国人(ハーフ)は、会社勤めなどの仕事に就く
ことができなかったので、生きていくためには個人商店を経営したり
芸能人になるしかなかったのである。日本で反日の態度でいては
生きてはいけないことは、重々承知しているはず。芸能人が
韓国名を隠しているのはその表れだろう。
韓国や中国は、国の要人が自分の地位を安定させ、国の体制を
維持するため、政治的に反日を利用している。
日本人にとっては嫌なことであるが、政治的な決着は、政府や
専門家に任せて、冷静に(時には冷徹な目で)国際情勢を判断し、
日本人の声を世論や選挙といった行動で国際世論に訴えればよい。
嫌いな国に行かない・嫌な国の食材を購入しない、といったこと
も行動になる。
一方、反日のマスコミは言論の自由が約束されている日本のぬくぬく
とした環境の中で、「反日ビジネス」を利用して利益を得ている。
上記の反日韓国人女性教授にも、TV番組に出演させるなど
ビジネスの機会を与えていることもそうだ。
終戦後70年以上経過してもなお、日本の会社が反日を経営の手段に
するのは、日本と日本人のプライドを傷つける冒涜行為ではないか。
少なくとも慰安婦問題については、朝日新聞社が自社の報道の間違いを
認めたのだから、この点については慰安婦を題材にして新聞を販売した
恥ずべき「虚構ビジネス」と言える。
本当に反日の精神で会社を経営する覚悟があるのなら、韓国や
中国に本社を移転したり、それらの国の子会社にでもなればよい。
平和でぬくぬくした日本では、反日経営会社のずるい本音が
見えてくる。
身の回りに置き換えて言うと、自分にできないことを部下に強要する
上司は同類だと考えて良い。自分で先頭に立つ覚悟がないのだ。
ずるい経営幹部や上司も同様、一般社員が彼らの本性をしっかり
見極めていく必要がある。